主要論文
荻原彰・及川幸彦・小玉敏也・中口毅博・水山光春(2020)高等学校の地域協働における資金と組織.関東支部年報第16号､p9-14.
中口毅博(2022)「感動」SDGs 達成に不可欠なもの．巻頭エッセイ「カガクへの視点」,化学77-6,p11.
中口毅博(2022) SDGsの応用−災害の課題と解決策をSDGsの視点で考える−. 月刊フェスク22−5，p2-12.
中口毅博(2021)SDGsの基礎−SDGsの達成で防災対策を促進する−. 月刊フェスク21−5，p2-9.
中口毅博(2021)【総論】次世代主体のSDGs 達成活動の方向性．SDGs自治体白書2021,p8-21.
中口毅博(2021) 市区町村別次世代活動ポテンシャル指標の算定．SDGs自治体白書2021,p191-295.
中口毅博・杉山竣太(2021)水害発生時の避難行動シミュレーションが住民意識の変容に及ぼす効果の分析 -さいたま市西区荒川・鴨川流域を事例として．都市計画報告集20，p324-329.
中口毅博(2020)地域レベルの持続可能な消費と生産−ローカルSCP推進の秘訣 −.グリーン購入ネットワーク コラム Vol.4､p1-7.
中口毅博(2020)コロナ禍との共存社会確立にむけた“SDGs自治体”の取り組みの方向性．SDGs自治体白書2020,p8-21.
中口毅博・阿部治(2020) ESD が地域創生に及ぼす効果の定量化に関する研究−ESD 地域創生指標の開発.日本環境教育学会関東支部年報14．p9-14.
西口光・中口毅博(2019)商店街の持続可能な発展のためのサスティナブルツーリズムに関する研究−愛媛県内子町を事例として−.都市計画報告集17,p436-441.
中口毅博(2018)群馬県内市町村における持続可能な地域づくりの課題と解決策−奪い合いから分かち合いによる地方創生−. 群馬自治357,p3-5.
中口毅博(2018)地方創生総合戦略と地域の持続可能性．ガバナンス2017-11,p30-32,ぎょうせい.
中口毅博(2018)地域における持続可能な消費と生産の現状と展望.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p20-33.
中口毅博･新田純奈(2018)ドイツ・フライブルク市の持続可能な生産と消費と生産の事例.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p64-79.
中口毅博(2018)持続可能な消費と生産にかかる指標の算定.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p170-176.
中口毅博(2018)環境自治体会議しほろ会議大会宣言の解説.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p182-185.
増原直樹･中口毅博(2018)環境自治体づくり関連年表.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p186-201.
中口毅博(2017)持続可能な地域づくりの拠点としての環境学習センターの役割．リサイクルプラザ・環境学習センター リサイクルプラザ・環境学習センター活性化プログラム in 豊田．p1-6.
荻原彰・阿部治・高橋正弘・中口毅博・三石初雄・水山 光春(2017)全国調査による市区町村の学校教育に対する環境教育政策の実施状況と政策実施上の問題点―教育委員会と環境部局の違いに焦点を当てて−．環境教育27(2),p51-61.
中口毅博(2016)教育活動の持続可能性評価のための指標の提案．2016環境アセスメント学会研究報告集．
中口毅博(2016)地域レベルの持続可能性指標の算定と妥当性の検証―愛媛県内子町とドイツ・フライブルク市の事例―. 環境科学会誌29(2),p40-51.
中口毅博(2016)生徒の自己評価によるＥＳＤの資質・能力の分析−愛媛県内子町Ａ小の事例−．こども環境研究会関東第1回研究セミナー論文報告集,p52-55.
中口毅博(2016)ＥＳＤおよび地域の持続可能性指標における教育関連項目の分析−世界各国とヨーロッパの地域レベル指標を事例に−.日本環境教育学会関東支部年報10
中口毅博(2015)ドイツ・フライブルク市の中等教育におけるエネルギー教育の促進要因−市内の4つの学校を事例に−．都市計画報告集14
遠藤俊太郎・中口毅博(2015)ドイツにおける自動車保有の推移と現状．土木計画学研究・講演集, Vol.51, CD-ROM
中口毅博(2015)グリーンキャンパスづくりの現状と課題―芝浦工業大学大宮キャンパスの事例―．大学時報364,p88-93.
中口毅博(2014)地域の持続可能性指標作成のための地域内外の結びつきの分析−愛媛県内子町環境NPO サン・ラブを事例として−．都市計画報告集13,p40-43.
中口毅博(2014)自治体環境計画の新たな視点に基づく計画の特徴の分析．都市計画報告集13,p90-95.
遠藤俊太郎・中口毅博(2014)交通分担率の決定要因に関する一考察−ドイツを事例として−．土木学会論文集
中口毅博(2014) 埼玉県におけるクールスポットの効果と住民認知からみた活用可能性．環境情報科学43(1).
佐藤徹・中口毅博 (2013)市区レベルの環境パートナーシップ組織の実態分析．産業研究48(2),p17-30.
中口毅博(2012)市区町村別のバイオマスエネルギーのポテンシャル評価．日本LCA 学会誌第8 巻第4 号p306-313．
中口毅博(2012) 地球温暖化が女子ゴルフの試合における観客数の変動に及ぼす影響の予測．芝浦工大紀要人文系,46-1
中口毅博(2011)CO2
排出特性による市区町村の類型化と地域特性の関係に関する研究−
2007 年市区町村別CO2 排出量に基づく分析−．環境科学会誌24(4),p329-340.
中口毅博(2011)”脱”温暖化対策による持続可能な地域社会の実現への視座．資源環境対策,47(6),p21-26.
中口毅博(2011)地域活性化型温暖化対策の評価指標と手法−地域の持続可能性指標の構築−．日本公共政策学会2011年度研究大会予稿集．p212-219．
中口毅博(2011)地球温暖化がプロ野球における屋外試合の観客数に及ぼす影響の予測．芝浦工大紀要人文系,45-1,p89-94.
中口毅博(2011)市区町村における温暖化対策・温暖化計画の立案・推進上の課題．地域政策研究54、p22-28.
中口毅博(2011)自治体環境政策のこの10年．ガバナンス2011年4月号,p87-89．
中口毅博(2010) 市区町村の地球温暖化対策の実施パターンと類型化に関する研究−2008年の全国市区町村の対策実施状況に基づく分析−．環境科学会誌23(4),p297-306 .
中口毅博(2010)地球温暖化がスキー場の積雪量や滑走可能日数に及ぼす影響予測−気象庁RCM20予測を用いて．芝浦工大紀要人文系,44-1,p71-76.
中口毅博(2009)
自治体温暖化政策の実施状況の定量的分析−実施率の変化およびCO2排出量との関係の分析−．日本公共政策学会2009年研究大会報告論文集,p350-357.
中口毅博(2009) 環境自治体スタンダード（LAS-E)の概要と動向．資源環境対策45(1),p112-116.
中口毅博(2008)地球温暖化防止における自治体の役割と地球温暖化防止条例．自治体法務研究，11,p24-30．
中口毅博・飯田俊洋(2007) 建設業における市区町村別CO2排出量の推計．環境情報科学論文集21,p637-642.
中口毅博(2007)食生活に伴う二酸化炭素排出実態に関する研究−生鮮食料品および飲料使用における地域・団体による差に着目して−．環境科学会誌20(4),p291-303.
中口毅博(2007) ISO14001だけが環境マネジメントシステムじゃない―LAS-Eによる環境自治体づくり−.地方自治研修4月号．
中口毅博・青木雅樹(2006) 全国における再生可能エネルギー導入候補市町村の抽出とその分布特性. 環境情報科学論文集20,p463-468.
中口毅博・工藤浩・三浦秀一(2005)
小規模事業所を考慮した民生部門業務における市町村別ＣＯ2排出量の推計.環境情報科学論文集19,p467-472
中口毅博・松田典久（2005）宮崎県綾町における有機農業の環境負荷低減効果.アース地球環境
中口毅博（2005）持続可能な地域づくりのための持続可能性指標の作成動向−環太平洋地域と日本の事例−.地域政策研究
中口毅博（2004）指標が拓く持続可能な地域づくり．月刊自治研２００４年９月号
中口毅博・三浦秀一(2004)民生部門家庭における市町村別ＣＯ2排出量の推計環境情報科学論文集 1８
中口毅博(2004)市町村レベル自治体における温暖化対策立案のあり方.資源環境対策,40(4),p30-38.
中口毅博(2004)自治体における温暖化防止対策の特性とその推進力に関する分析．環境科学会誌17(3),p217-223.
中口毅博(2003)脱温暖化地域づくりの現状とその推進条件に関する考察.月刊自治研.2003-12.
中口毅博（2003）自治体における温暖化防止対策の動向−京都議定書採択以降を中心に−,全国環境研会誌,第28巻第１号
中口毅博（2002）環境自治体スタンダード（LAS-E）の経緯と特徴について．環境ISO自治体ネットワークフォーラムin帯広資料集
中口毅博（2002）日本のローカルアジェンダ21とローカルアクションの現状と課題．2002年８月日本建築学会大会研究懇談会
中口毅博･糸長浩司(2002)農山村自治体における持続可能な発展政策の現状と課題.農村計画学会誌21(3),P.255-261
中口毅博（2002）自治体における環境関連マスタープランの連携の可能性．月刊自治研２００２年４月号
中口毅博（2002）自治体における環境関連マスタープランの連携の実態―静岡県三島市を例としてー.環境科学会誌Vol.15 No.3 P193〜P199
中口毅博（2002）行政評価と環境マネジメントの一体的・効率的運用に関する一考察．月刊環境自治体2月号．
中口毅博（2001）都市の温暖化と自治体の取組み-脱温暖化型社会資本整備の取組みと計画策定動向を中心に-．都市計画232.p34-37.
中口毅博（2001）望ましい環境マネジメントシステム−その設計手法．地方財務567,p278-296.
中口毅博（2001）自治体におけるISO14001導入の意義と課題．地方財務566.
中口毅博（2001）環境基本計画とこれからの自治体環境マネジメントシステム．地方財務562,p323-336.
中口毅博（2001）自治体における環境マネジメントシステムの概念と構成要素．地方財務561
中口毅博（2001）自治体の温暖化対策としての適応策の可能性．西岡秀三他編「地球温暖化の日本への影響2000」,p10-13〜10-19.
中口毅博（2000）持続可能な発展の指標に関する国内外の動向と課題.環境情報科学29(3),p11-15.
中口毅博（2000）自治体における温暖化防止対策の取組み状況と今後の方向.季刊環境研究117,p38-41.
中口毅博（2000）こんな環境基本計画がほしい「冒険好き」の３つのスタイルがおすすめ．月刊環境自治体14
中口毅博（2000）自治体におけるＥＭＳと構築のポイント．環境新聞元日特集号
中口毅博･藤崎理恵･根岸正州(1999) 自治体における環境行動の現状と課題.環境情報科学28(4).
中口毅博･角田季美枝(1999)自治体環境マネジメント発展の系譜と今後の方向−これまでの論点整理と環境自治体会議の今後の取組み方向を中心に−.資源環境対策35(13)
中口毅博(1999)総合的環境指標はどこまで使えるか-行政担当者等のヒアリング調査による指標の有用性の分析結果から.-資源環境対策35(12)
中口毅博(1999)日本の自治体における地球温暖化防止対策の現状と問題点．リサイクル文化60,p75-87.
中口毅博(1999)環境基本計画とこれからの自治体環境マネジメントシステム.資源環境対策35(9),p49-55.（PDFファイル）
中口毅博(1999)自治体における環境マネジメントシステムの概念と構成要素.資源環境対策35(8),p57-64. （PDFファイル）
中口毅博(1999)環境マネジメントシステムと環境自治体づくり-東京都内の自治体の実態調査結果からみた考察-.とうきょうの自治.p1-9.
中口毅博(1999)日本の自治体における地球温暖化防止対策の現状と問題点．リサイクル文化60,p75-87. （PDFファイル）
中口毅博(1999)地域環境計画における目標設定のための自然環境総合指標の開発−宮城県を事例として−．地理学評論72(2),p93-115.
中口毅博(1998)自然環境総合指標による土地利用フレームの評価に関する研究−宮城県を事例として−．日本都市計画学会論文集33,p817-822.
中口毅博(1998) 自然環境総合指標による土地利用転換政策と個別環境施策の実施効果の評価.環境情報科学論文集12,p77-82.
中口毅博・森口祐一(1998)日本の地域環境指標の特徴分析-国際比較を中心に-. 環境科学会誌11(3),277-287.
中口毅博(1998)環境行政の課題とＩＳＯ14001環境マネジメントシステムの考察.環境自治体会議環境ＩＳＯワークショップ資料集,p53-64.
中口毅博(1996･1997)地域レベルの環境指標・持続可能性指標の海外動向−市民主導の指標づくり−.G+M12月号〜４月号.
中口毅博(1997) 自治体における環境基本計画の現状と課題−主要４課題に対する取り組みの現状と先進事例を中心に−.
月刊自治研451,p37-43.
Takahiro NAKAGUCHI(1997)Japan’s Local Environmental Index or Indicators using Environmental
Information System and GIS. 13pp.
中口毅博･川崎健次(1996)地域環境計画における定量目標の設定動向とその評価−都道府県･政令市レベルの事例−.環境情報科学論文集10,p13-18.
内藤正明･中口毅博(1995)環境基本計画のための環境指標の新たな展開．季刊環境研究98,p38-46．
中口毅博・市岡千織(1995)「地域環境計画の目標設定のための資源利用健全度指標の構築−1970,80,90年の都道府県別指標を例に」．第８回環境情報科学論文集．p153-158
中口毅博(1994)自治体レベル環境計画における目標設定のあり方に関する研究．環境ｼｽﾃﾑ研究22，p389-394.
中口毅博(1994)日本における環境指標の現状と今後の方向．環境ﾓﾆﾀﾘﾝｸﾞと環境指標ｼﾝﾎﾟｼﾞｳﾑ報告書，台湾大学，1994年
中口毅博(1993)環境行政における地域環境計画の現状と今後の方向．計画行政学会全国大会研究報告資料集16,p226ｰ236.
中口毅博(1993)市町村レベル環境計画における二酸化炭素削減目標の設定−千葉県市町村の排出構造分析に基づく一考察−．環境情報科学21-2
原科幸彦･中口毅博･田原論(1991)アクセシビリティ評価の規定要因に関する研究．地域学研究21-1，p175-97.
中口毅博(1991)快適環境の指標−東京都などの事例−.環境科学会他編『都市における快適環境指標づくりのための指標の役割』所収,p37-51.
原科幸彦･中口毅博(1991)居住環境指標の体系に関する考察−アクセシビリティを考慮した指標体系の提案−.環境情報科学19-1,p130-139.
中口毅博・小澤はる奈他編(2021) SDGs自治体白書2021
次世代が切り拓く“SDGs自治体”への道.生活社,297pp.
中口毅博・小澤はる奈他編(2020) SDGs自治体白書2020
新型コロナとの共存社会にむけた“SDGs自治体"の取り組み.生活社,222pp.
中口毅博・熊崎実佳 著(2019)SDGs先進都市フライブルク-市民主体の持続可能なまちづくり.学芸出版社,220pp.
中口毅博・小澤はる奈・環境自治体会議環境政策研究所編(2019)環境自治体白書2018-2019年版 SDGsの推進による地域課題の同時解決─水分野を中心に. 生活社,222pp.
中口毅博（田中治彦他編）(2019)SDGsとまちづくり−持続可能な地域と学びづくり．学文社,288pp(第7章担当)．
中口毅博編(2018)環境自治体白書2017-2018年版―地域における持続可能な消費と生産．生活社,
荻原彰・中口毅博・及川幸彦・高橋正弘・川上公一(2017)環境教育政策の知恵袋．みくに出版,
pp．
中口毅博編(2017)環境自治体白書 2016-2017年版―外の力を利用した持続可能な地域づくり．生活社,222pp
中口毅博・環境自治体会議環境政策研究所編(2016)環境自治体白書 2015-2016年版―住宅都市からの挑戦．生活社,193pp.
中口毅博・環境自治体会議環境政策研究所編(2015)環境自治体白書 2014-2015年版―住民力・地域力を活かした持続可能な地域づくり．生活社,166pp.
中口毅博(2014)環境自治体から持続可能な自治体へ−新たな政策の展開方向とマネジメントの視点−.「持続可能な社会をめざして」所収, 平凡社．
中口毅博・環境自治体会議環境政策研究所編(2013)環境自治体白書 2012-2014年版―環境自治体から持続可能な自治体へ．生活社
中口毅博・増原直樹・環境自治体会議環境政策研究所編(2012)環境自治体白書 2012-2013年版―検証・自治体環境政策の20年．生活社
中口毅博・越替瑠璃子(2011) ＬＡＳ−Ｅでつくる環境自治体―市民監査員が認めた優良事例．126 pp.生活社．
宇都宮深志・田中充編(2008)事例に学ぶ自治体環境行政の最前線-持続可能な地域社会の実現をめざして-（中口毅博：資源循環型地域づくり：水俣市）
中口毅博編著(2007)LAS-Eによる環境マネジメントシステム構築ガイド−市民監査による環境自治体づくり．生活社．89pp.
和田武・田浦健朗編(2007) 市民・地域が進める地球温暖化防止．学芸出版社．（中口毅博：自治体のための環境マネジメントシステム―LAS-Eによる環境自治体づくり）p166-174
岩村和夫・糸長浩司他編(2007)まちづくり教科書第10巻「地球環境時代のまちづくり」．丸善．（中口毅博：環境自治体会議の活動）p140-143
環境経済・政策学会編(2006) 環境経済・政策学の基礎知識．有斐閣．（中口毅博：環境指標の政策利用）p140-141.
原科幸彦編(2007)環境計画・政策研究の展開−持続可能な社会づくりへの合意形成．岩波書店（中口毅博：地域環境計画の目標管理のための環境総合指標）p321-325.
市町村アカデミー監修(2005)循環と共生の環境づくり（共著）．市町村アカデミー叢書Vol.2, ぎょうせい,243pp.
環境法政研究会編(2005)環境キーワード事典(追録)（一部執筆）.第一法規.
川崎健次・中口毅博・植田和弘編著(2004)環境マネジメントとまちづくり−参加とコミュニティガバナンス．学芸出版社．223pp.
田中充、中口毅博、川崎健次 環境自治体づくりの戦略―環境マネジメントの理論と実践―.2002,ぎょうせい
アースデイ21『地球と生きる133の方法』（一部執筆）.2002,家の光協会
よくわかる地球温暖化問題（一部執筆）.2002,第一法規
地球時代の自治体環境政策（一部執筆）.2001,ぎょうせい
環境問題概論（一部執筆）.2001,東京書籍
地方自治体と環境マネジメント（共著）.1999,中央経済社（執筆ページｐ35-77）.
地球環境よくなった？（一部執筆）.1999,コモンズ
内藤正明･中口毅博(1994)地域環境管理の技法．盛岡通編『環境を守り育てる技術』,ぎょうせい,p265-304.
小谷尚暉･中口毅博(2022)子ども食堂の参加意識向上のための学習プログラムの実践とその効果ー埼玉県川越市を事例として−．日本環境教育学会第16回関東支部大会．
瀬水大二朗･中口毅博(2022)若い世代の外国人との共生・交流意識向上のための学習プログラムの実践とその効果．日本環境教育学会第16回関東支部大会．
王敬慈･中口毅博(2022)食生活推進のための学びプログラムの効果に関する研究．日本環境教育学会第16回関東支部大会．
中口毅博(2022)宮城県・福島県におけるSDGsスタディーツアーの実践とその効果．第5回日本環境教育学会東北支部大会,p11.
中口毅博(2022)異世代交流が学びを深める. さいたまＳＤＧｓ教育フォーラム.2022年1月6日、さいたま市文化センター．
中口毅博(2022)次世代の担い手育成とＳＤＧｓ探究学習．八幡平市・地熱マスター講習会第2回．2022/02/23．
中口毅博・白石二三恵・田路政義(2021)小学生と大学生の交流によるＳＤＧｓアドベンチャーゲーム−対面と遠隔の実践報告−．こども環境学会2021年大会. ポスターセッション発表G31.
中口毅博(2021)ユネスコスクール加盟校における学びの効果測定に関する研究. 日本環境教育学会第32回年次大会研究発表要旨集,p65.
中口毅博(2021)次世代の地域創生活動実践のための市区町村別SDGs課題解決需要量の算定.環境科学会2021年会講演要旨集,p103.
中口毅博(2021)SDGsアクター資格認定制度−次世代の参画による地域課題解決に向けてのしくみ．環境科学会2021年会シンポジウム「学生による SDGs 活動の地域での認知拡大と深化」
中口毅博(2021)次世代による地域創生活動供給ポテンシャルの市区町村別推計．日本計画行政学会第44回全国大会要旨集,p33-34.
中口毅博・佐々木哲弥・鈴木朝代・中村和彦・小玉敏也(2020)ESDによる意識・行動変容とその要因に関する調査報告−杉並区西田小学校の事例−．日本環境教育学会評価研究会．
中口毅博・阿部治(2020) 市町村別地域創生成果指標の算定に関する研究.環境科学会年会講演要旨集,86p.
中口毅博(2021) SDGs とライフキャリアの一体的学びの実践とその効果の比較−初等教育から高等教育まで−.日本環境教育学会関東支部年報15．p43-44.
関根大樹・中口毅博(2021)在留外国人を対象としたごみ学習会の効果に関する研究−群馬県大泉町を例として−.日本環境教育学会関東支部年報15．p53-54.
山口勇海・中口毅博(2021)食品加工販売業のSDGsの視点からの評価と情報提供に関する研究−岡山県西粟倉村を事例として−.日本環境教育学会関東支部年報15．p51-52.
中口毅博(2021)地域創生に貢献するＥＳＤの実践と評価〜ＳＤＧｓ視点に立った政策指標の導入にむけて〜．第２回気仙沼ＥＳＤ／ユネスコスクール研修会．2021年1月18日
中口毅博･小澤はる奈（2019）市町村別プラスチックごみ排出量の推計．2019環境科学会年会講演要旨集
毛利優太・中口毅博（2019）幼児のエコみまわりによる商店街への環境マネジメントシステムの波及に関する研究 ―愛媛県内子町を事例に―． 日本環境教育学会関東支部研究実践発表会要旨集．
中口毅博・青柳芽吹・安部鴻亮（2019）小学生を対象とした自然系エコ学習とリサイクル系エコ学習の効果に関する研究．日本環境教育学会関東支部研究実践発表会要旨集．
阿部治・中口毅博(2018)自治体における地域創生施策とESD の関係に関する研究（その1）−ESD の現状と規定要因の分析．第29回日本環境教育学会年次大会研究要旨集,p43.
中口毅博・阿部治(2018)自治体における地域創生施策とESD の関係に関する研究（その2）−地域創生施策の現状と促進要因の分析.日本環境教育学会第12回関東支部大会研究要旨集,p44.
中口毅博・中村 和彦・小玉敏也(2018)学びの社会的価値の評価手法の検討−杉並区立西田小学校との協働作業の経過報告．第29回日本環境教育学会特設研究会．
中口毅博(2018)地域でつなぐこどもの居場所分科会の論点とまとめ．こども環境学会2018大会(埼玉)．
中口毅博(2018)ドイツと日本における森のようちえんの普及度の差の要因に関する分析．こども環境学会2018大会(埼玉)．
西口光・中口毅博(2018)農山漁村におけるエコツーリズムの比較に関する研究．第13回日本LCA学会研究発表会講演要旨集.
市瀬友太・中口毅博(2018) 日独の森のようちえんの比較に関する研究．第13回日本LCA学会研究発表会講演要旨集.
高築治憲・中口毅博(2018)幼児の運動能力向上のためのスポーツイベントの提案と評価．第13回日本LCA学会研究発表会講演要旨集.
中口毅博(2018)学びの社会的価値の評価−追跡調査による効果の長期的把握−.日本環境教育学会第12回関東支部大会．
中口毅博(2017)総合学習・ESD による高校生の資質・能力向上効果の定量的把握−3つの高校の比較結果から−.日本環境教育学会第28回年次大会（岩手）
中口毅博(2017)変容率を指標とした総合学習のカリキュラム改善効果に関する研究―愛媛県内子町Ａ小の事例―.こども環境学会2017年大会（北海道）．こども環境学研究13(1),p70.
中口毅博(2017)芝浦工業大学環境システム学科における独自の“SDGs”カリキュラムの展開．HESDフォーラム2017，立命館大学．
中口毅博(2017)高校生の主体的学びが地域の持続可能性に及ぼす効果−愛媛県内子町におけるヒューマンソーシャルライフサイクル分析(その2)．第12回日本LCA学会研究発表会講演要旨集,p236-237.
西口光・中口毅博(2017)国際基準による内子町のグリーンツーリズムの評価．第12回日本LCA学会研究発表会講演要旨集,p380-381.
中口毅博(2016)日本の都市類型化と住宅都市の環境特性．2016年日本地理学会秋季学術大会要旨集．
T.Nakaguchi
(2016)Environment learning effect from kindergarten to elementary school lower
grades -The Human life cycle analysis in Uchiko
town-.The 12th Biennial International Conference on EcoBalance
2016,Abstract Book,p144.(Kyoto)
H.Kurishima,T.Nakaguchi,J.Nakatani(2016)Development
of Evaluation Methodology for Community Resilience Based on a Workshop of the
Local Residents. ISIE-ISSST
2017: Science in Support of Sustainable and Resilient Communities.(Los Angeles)
中口毅博(2016)ＥＳＤの資質・能力向上の視点からの総合学習の評価−愛媛県内子町内子小の事例ー．２８年度ＥＳＤパワーアップ交流会．八名川小学校
中口毅博(2016)持続可能な地域づくりの担い手としてのこども．第9回こども環境アドバイザー資格講習会テキスト．
嶋田幸文・遠藤俊太郎・中口毅博(2016)日独における路面電車利用の要因分析．第11 回日本ＬＣＡ学会研究発表会講演要旨集,p336.
黒須由利江・芝井彰・中口毅博(2016)エネルギー共同組合における再生可能エネルギー導入の成立要因に関する研究−ドイツ・フライブルク市を事例として−．第11 回日本ＬＣＡ学会研究発表会講演要旨集,p346
高杉悠那・中口毅博(2016)幼少期の環境教育が学齢期の学習成果物に及ぼす影響に関する研究−愛媛県内子町を事例に−．第11 回日本ＬＣＡ学会研究発表会講演要旨集,p412.
森元公彦・新田純奈・中口毅博(2016)高校生を対象とした地域連携型学習プログラムの日独比較評価−S学校とA高校を事例に−．第11 回日本ＬＣＡ学会研究発表会講演要旨集,p414.
栗島英明・中口毅博・中谷隼(2015)地域のレジリエンスをどのように評価するか．日本地理学会発表要旨集,Vol. 2015a, p207.
中口毅博(2015)愛媛県内子町における持続可能性指標の算定および妥当性の検証．日本地理学会発表要旨集,Vol. 2015a, p208.
中口毅博(2015)持続可能な地域づくりのための指標−環境指標から持続可能性指標へ−. 第4 回環境民主主義指標研究会,10pp.
中口毅博(2015)アクションリサーチや参与観察による環境政策・環境教育の実践と評価．環境科学会年会．
中口毅博(2015)農山村での実践的学習が都市に住む大学生の意識・行動に及ぼす影響−芝浦工業大学生の愛媛県内子町における実習の事例−．2015年日本環境教育学会年会．
中口毅博・石塚竣介(2015)発達段階に応じたESDの学習効果把握手法に関する考察―愛媛県内子町を事例に―．こども環境学会2015大会．
中口毅博(2014)幼児の環境活動が園児や親の意識・行動に及ぼす効果−愛媛県内子保育園の事例−.こども環境学会第3回合同セミナー
中口毅博(2014)幼稚園・保育園の環境活動が園児や家庭に及ぼす効果−愛媛県内子町の事例−.2014年環境科学会年会
中口毅博(2014)エネルギー自立地域のクライテリアの検討−日本版自治体連合の設立に向けて−.2014年環境科学会年会
中口毅博(2014)高校の総合学習における問題解決型プログラムの効果. 中口毅博(2014)幼児の環境活動が園児や親の意識・行動に及ぼす効果−愛媛県内子保育園の事例−.日本環境教育学会第25 回大会要旨集
中口毅博(2014)子ども・成人の環境学習活動の持続可能性評価のフレームワーク−愛媛県内子町におけるソーシャルライフサイクル分析の試み−第9 回日本LCA 学会研究発表会要旨集．
中口毅博(2013)4つの資本に基づく市町村レベル持続可能性指標の開発〜内子町における社会関係資本の調査報告を中心に〜．第６回 「持続可能性と幸福度」研究会．6pp.
遠藤はる奈・中口毅博(2013)内子町における住民組織の取り組みと4つの資本．環境科学会2013年年会要旨集
松橋啓介・田崎智宏・村山麻衣・栗島英明・遠藤はる奈・倉阪秀史・中口毅博(2013)地域の持続可能性を評価する指標の体系の検討−トリプルボトムラインと人の観点から−．環境科学会2013年年会要旨集
中口毅博・佐藤徹(2013) 日本の環境パートナーシップ組織の特徴とその類型化に関する研究−市区レベルのアンケート調査結果による分析−．環境科学会2013年年会要旨集
渋江桂子・中口毅博(2013)環境教育と周辺自然環境が小学生の身近な生き物に対する意識・行動に与える影響―さいたま市を事例としてー．環境科学会2013年年会要旨集
中口毅博・栗島英明・遠藤はる奈・松橋啓介・田崎智宏・村山麻衣・竹内恒夫・松野正太郎・倉阪秀史(2013)地域内外の影響を考慮した環境・経済・社会の評価指標と測定手法の開発．環境経済･政策学会2013年大会要旨集．
中口毅博・小栗有子(2013)環境教育・ESDにおける地方自治行政との連携の現状と可能性．日本環境教育学会第24 回大会
中口毅博・渋江桂子(2013)小学校高学年における生き物とのふれあい行動間の関連性に関する分析−さいたま市を事例として−．日本環境教育学会第24 回大会
中口毅博・有賀哲也(2013)埼玉県におけるクールスポットの分布とその規定要因に関する研究．2013年日本地理学会春季学術大会要旨集．
中口毅博(2013)市区町村における再生可能エネルギーポテンシャルと地域特性との関連．第29回エネルギー資源学会エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集
遠藤はる奈，中口毅博，小澤壮一郎(2012)自治体環境マネジメントシステムにおける市民監査の手法と試行的効果測定．環境経済･政策学会2012年大会要旨集．
中口毅博・遠藤はる奈・田中充(2012)自治体の低炭素地域づくりのための低炭素施策指標の開発．環境科学会2012年年会要旨集,P163-164
遠藤はる奈，増原直樹，小河誠，田中充，中口毅博(2012)低炭素施策指標のアジア都市への適用と日本都市との比較．環境科学会2012年年会要旨集 ,P165-166
中口毅博・有賀哲也(2012)クールスポットの涼しさの主観評価とその規定要因に関する研究−埼玉県を事例として−．環境科学会2012年年会要旨集,ｐ36
中口毅博(2012)難解な用語の理解促進のための教育方法改善とその効果−学部共通科目「環境マネジメントシステム論」における実践−．平成24年度工学教育研究講演論文集．
中口毅博(2012)授業方法の改善が環境マネジメントシステムの用語の理解促進に及ぼす効果に関する研究−大人数の学部共通科目におけるケーススタディ−．日本環境教育学会第23 回大会
松本宗之・渋江桂子・中口毅博(2012)学校ビオトープを活用した環境教育の効果と有効性に関する研究．日本環境教育学会第23 回大会
中口毅博(2012)疑似体験型授業による環境意識向上と行動促進の効果分析．環境人材育成コンソーシアム第1回環境人材育成研究交流大会
中口毅博(2011)地域活性化型温暖化対策の評価指標と手法−地域の持続可能性指標の構築−．日本公共政策学会2011年度研究大会論文集．
中口毅博(2011)環境問題と日常生活のつながり理解のための対話型授業の効果分析−芝浦工業大学の大人数授業「エコロジー基礎」における実践．日本環境教育学会第22回大会予稿集．
大塚翔太・遠藤はる奈・小川かほる・中口毅博(2011)環境イベントでの環境学習効果に関する分析−エコメッセ2010inちばを事例として−．日本環境教育学会第22回大会予稿集．
中口毅博・貝瀬康斗(2011)省エネ診断シートのフィードバックが家庭の省エネ行動に与える影響の分析．環境科学会2011年年会予稿集
中口毅博(2011) CO2排出特性による市区町村の類型化と低炭素施策の関係に関する研究．環境科学会2011年年会予稿集
国府田諭・中口毅博(2011)家庭部門における市区町村別CO2排出量と平均気温の考察．日本地理学会2011年春季学術大会予稿集
中口毅博・外岡豊・国府田諭・関本葉月・阿部将統(2011)業務部門・家庭部門における 2007年度市区町村別ＣＯ2排出量の推計. 第27回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム講演論文集,p611-614.
中口毅博(2011)温室効果ガス排出量報告制度の事業所データを活用した 製造業部門2007年度市区町村別CO2排出量の推計. 第27回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム講演論文集,p607-610.
中口毅博・橋昂希(2010) 地球温暖化が冬季の衣料品の消費に及ぼす影響の予測．環境科学会2010年年会予稿集,p65.
中口毅博(2010)日本の市町村におけるＣＯ₂排出特性と地域特性の関係分析．環境科学会2010年年会予稿集,p142-143.
関根宏一・中口毅博(2010) 戦略的環境アセスメントにおける社会面の評価の必要性に関する研究 ―埼玉県の所沢市北秋津地区土地区画整理事業を事例とした評価項目の提案―. 環境アセスメント学会研究発表要旨集,p117-122.
中口毅博(2009) 自治体温暖化政策の実施状況の定量的分析−実施率の変化およびCO2排出量との関係の分析−．日本公共政策学会2009年研究大会報告論文集,p350-357.
中口毅博(2009)市区町村における温暖化対策の実施状況とその促進要因に関する分析．環境科学会2009年年会予稿集､p192-193.
関本葉月・中口毅博(2009) 地球温暖化による熱中症リスクの予測に関する研究-東京都八王子市を対象にして-．環境科学会年会予稿集､p152-153.
宮澤玄哉・中口毅博(2010)アースデイイン川越立門前におけるエコマネー使用が環境意識向上に及ぼす効果に関する実験．かわごえ環境活動報告集8,p111-114.
佐野延華・中口毅博(2009) アースデイ・イン・川越 立門前におけるエコマネー使用実験．かわごえ環境活動報告集7.
大田信之・中口毅博(2007)環境情報の伝達方法の違いによる理解度の分析．かわごえ環境活動報告集5,p171-174.
深澤大樹・中口毅博・外岡豊・三浦秀一(2006)地方自治体における民生家庭部門温室効果ガス削減対策の特性分析．第22 回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集,p627-630.
外岡豊・深澤大樹・中口毅博・馬場剛(2004)業務部門における温室効果ガス排出削減対策について．第20 回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集,259〜262.
直井勇樹・中口毅博(2004)環境イベントにおけるクイズラリー方式の環境学習効果に関する研究−アースデイイン川越における実証実験−．かわごえ環境活動報告集2,p116-119.
朝比奈良・中口毅博(2004)地域通貨を用いた飲料販売・容器回収システムの可能性に関する研究−環境イベントにおける実証実験−．かわごえ環境活動報告集2,p120-123.
中口毅博・安並意之(2003)アースデイイン川越の結果報告−飲料販売・回収に関する結果報告−．かわごえ環境活動報告集1,p149-154.
中口毅博・安並意之(2003)アースデイイン川越の結果報告−クイズラリー方式による環境学習情報提供の結果報告−．かわごえ環境活動報告集1,p155-165.
中口毅博(2003)環境分野におけるパートナーシップの現状．かわごえ環境活動報告集1,p166-173.
環境科学会年会 1989､1995､1996、1997、1998、1999、2000、2001､2002、2003、2004、2009、2010、2011
環境情報科学センター環境研究発表会 1989､1992､1994､1996、1999、2003、2004、2005、2007
日本地理学会春季学術大会 1990､1991､1993､1994、1995、1996、1997、2011
「環境政策の新たな課題と国土・環境保全機能の定量化が果たす役割」1995
計画目標設定のための環境指標と経済活動･土地利用の関連ﾓﾃﾞﾙ 1997
計画行政学会 1993､地球環境時代における地域環境計画の目標体系と環境指標のあり方
1996
資源エネルギー学会 2011
土木学会環境システムシンポジウム 1994
環境アセスメント学会 2003、2011
日本公衆衛生学会 2005
日本公共政策学会 2009、2011
日本環境教育学会 2011
学会におけるシンポジウムのコーディネータ
中口毅博・田中充(2012)地域レベル温暖化防止計画の策定・目標管理のための指標・情報．環境科学会年会
中口毅博(2011)主体間連携による自治体の低炭素社会づくりの可能性．環境科学会年会
中口毅博(2010)自治体における低炭素社会づくりおよび都市間連携の可能性．環境科学会年会
中口毅博(2009)中・長期の目標達成にむけた地球温暖化対策の現状と課題．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(2004)ISO14001発効から8年−環境マネジメントシステムの新たな展開．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(2003)京都議定書発効後の地域レベル温暖化防止対策の新たな展開．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(2002)地域環境計画策定・運用における市民参加のための環境情報．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(2001)環境関連マスタープランと地域環境計画の連携．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(2000)ローカルアジェンダと地域環境計画．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(1999)自治体の環境マネジメント-ＩＳＯはどこまで使えるか．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(1998)地球温暖化防止京都会議以降の地域環境計画のあり方．環境科学会年会
原沢英夫･中口毅博(1997)地域環境計画の新たな展開と環境研究者の役割．環境科学会年会
一ノ瀬俊明･中口毅博(1997)持続可能な社会づくりにおける地理学の役割．日本地理学会春季学術大会